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2021年はコロナの影響で本格的に不動産価格が下落‐第2回‐
今回もコロナショックの影響で、2021年の不動産価格がどうなるのかを綴っていきたいと思います。
■いびつな地価高騰がアダに……
特に本格的にしっぺ返しがありそうなエリアが、東京都心、神奈川県や千葉、埼玉大宮などの首都圏周辺の通勤族が居を構えるエリア。そういう地域のアパート・マンションの価格はいびつな印象を受けてしまうほどの水準に高騰しました。
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今後はリモートワークも活発になって、首都圏内に居住する意味や必要性を感じない人まで出てくるでしょう。ですが、数多くの人はその高騰がごく当たり前の値上がりと理解していたわけです。そして、当然の如く購入。
それに追随して、周辺地域の中古マンション価格がなぜか上がってしまいました。これは、アベノミクス効果で、個人所得が少しでも上がるわけでもなく、首都圏エリアのマンション価格だけが特権階級のように上がっただけなのでした。
■原因は投資外国人に売るつもりだったから?
首都圏エリアとその周辺にある不動産は、右へ倣えの感じでそんな地価上昇を受け入れてしまいました。
それはなぜなのか。ひょっとすると、もし不動産投資物件として役に立たない物件だったとしたら、値上がりを夢見るニーズのある外国人富裕層へ売り払ってしまおうといういやしい心があったからとも思えます。
ですが、大阪など関西圏は決して受け入れることはありませんでした。ですから、大阪などの関西圏では、建設・建築費高騰分ほどしか地価や不動産物件価格は上がらなかったわけです。
首都圏エリアとその周辺で青天井のように値が上がったことは、本来のニーズとはかけ離れたところで発生して、許されたわけです。
■バブル地域の地価下落は一気にやってくる
このようになんだか雰囲気だけで値上がりしてしまった物件価格や地価はいずれ正されるて当然です。常識的に考えてみればわかると思います。
そして、その雰囲気に暗雲が立ち込めるのは、誰しも東京オリンピック閉幕のあとになると誰しもが言っていました。オリンピック景気が終焉を迎えるのは、市場に虚無感が流れ、すぐにも値が下がると……。
≫≫続く
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文/叶龍之介(不動産ライター)
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