今回も2021年から2022年に向けて、不動産はどうなるのか、今後の動向について、当サイト主宰である大川商事株式会社大川貴仁代表にお話を伺いました。

コロナの影響で不動産市場はどうなっているのか、大川代表に解説していただきましょう。

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■投資家が株式から不動産に乗り換えだしている

大川代表「昨年は一旦不調になった株価も今年に入ってから手堅く推移して、株式投資で稼いだ利益を不動産投資につけ替えるという現象も起こっています。しかもそれが非常に活発です」

山根「株式投資よりも手堅いところを投資家は狙っているということですね」

大川代表「このような旺盛なニーズは高い利便性を持つ中古住宅へ向かっています。しかし、物件の数が非常に少ないので、バランスが崩れて、価格が上昇する要因になってしまっています」

■東海＆近畿圏に投資のチャンスがある?!

山根「エリアでみると、首都圏などの大都市圏では不動産価格が上昇していますが、東海・近畿圏には現在あまり値上がりはしていませんよね」

大川代表「そうですね。うちの会社は近畿圏ですが、賃料の相場も大した変化はないですね。ただ、今後の価格上昇の可能性を考慮すると、名古屋や大阪で物件を購入することを検討した方がいいのかもしれません。万博やカジノ構想のことを考えているなら、このタイミングを逃す手はないですね」

■売りに関してもチャンスの時

山根「ということは、売りに関しても勝機があるというわけですよね」

大川代表「そうです。《ニーズが強い＝売り時》ということになりますね。築古の物件を所有するオーナーは、活発に不動産が動いているという時期ですから、そのまま所有を続けるのか、売却をするかをしっかりと検証すべきなんですね」

山根「リノベーションの技術が進歩したことによって、築古物件でも新築住宅に近しい性能を持つことができますものね」

大川代表「回復はできるのですが、自分が掛けたコストをしっかりと回収できるかどうかを、合理性に照らし合わせて判断することが必要ですね」

山根「収益性につなげるのに課題が山積していたり、その築古物件自体が時代のニーズに合っていないのであれば、売却、建て替え、組み換えなどを考慮して検討しなければいけませんね」

≫≫続く

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取材・文／山根忠雄（不動産ライター）

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