売却前提で賃貸物件を購入するのは危険です。だからといって、売却する計画が立てられない物件購入もダメ。なにかあったときに、売却ができないような物件を買ってどうなるというのでしょうか？

最近のニュースでは、来春以降、RC工法の建築に使用する生コンの単価が10数％もUPするとのこと。「えっ、本当に?!」と驚いた、意外にこれはインパクトありのニュースでした。

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これによって来年になれば、地価自体が下がってきても、新築物件は建物規模が大きくなれば大きくなるほど建築費用が高額になり、その分の融資を募らなければならず、利回り自体が上がりにくくなるということに……。

方や、中古物件は消費税還付が停止することで急いで取得するということが減って、コロナ禍によっての融資を利用した物件取得は落ち込んでいくと予想できます。

そうなってしまうと利回り自体は多少上がり、物件価格は少しですが値下がりしてしまうのではないでしょうか。

ですが、どっちにしても私が相場を読み取ると、新築物件にしても中古物件しても、物件の価格帯自体が高く見えてしまう状態には変化がないでしょう。

そのポイントに関しては、《不動産物件自体はいつ何時でも高額》だからなんです。これは、不動産購入の普遍のテーマです。

■不動産価格の変動原因4つ

不動産価格は変動する原因は、この4つに分類されます。

1．高金利のときは不動産物件の価格は安くなる

2．低金利のときは不動産物件の価格が高くなる

3．不動産市場や経済が混沌としているときは不動産物件の価格が安い

4．不動産市場や経済がヒート状態のときには不動産物件の価格が高い

これらは、不動産だけでなく、株式経済などの常識です。不動産物件自体が安くなり、高利回りの物件を買い付けるタイミングとしてよいのは、1番と3番です。

高金利で経済が低迷しているときが最良のタイミングといえるでしょう。

≫≫続く

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取材・文／岡田渉（不動産業者）

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